生活余剰金について悩んでいます。
安定した収入が見込める人は、半年分の生活費を残しておけば大丈夫。
事業主や不動産運用者や太陽光発電している人とか。
サラリーマンなら、さらに安全です。
倒産したりクビになってもなんとかなります。
日本には手厚い給付制度が用意されているのです。
僕がサラリーマンをやっているときには手持ちの生活費は100万円を下回っていました。
給料でキャッシュフローが回転する無敵状態。
合言葉は「お金に働かせろ」です。
可能な限り株式に投下して企業の利益に貢献することが最適解だと思っていたし、今でも変わりはありません。
6ヵ月分の生活費を確保するだけでは、我が家の生活余剰金として不足しているのではないかと考え始めました。
退職した僕には定期収入が発生しない。
妻の稼ぎはあるけれど、生活費を捻出するプレッシャーをかけたくはありません。
生活費が足りなくなることの懸念点は、たった１つです。
資産を取り崩さなくてはならない。
通常の相場だったら問題ありません。
高値圏であれば、むしろグッドタイミングです。
問題は株価低迷期。
株式投資に失敗する人は安値で株式を放出してしまう人だと言います。
株価は長期的には上がり続けるらしいので売らなければ儲かるのです。（多分）
でも、生活費がなくなったら売るしかない。
藁ぶき屋根の小屋で夜露を防げれば充分生きていけるけれど、家族が不憫です。
育ち盛りの子どもに霞を食べろとも言えないし。
仙人になっちゃうよ。
それに、株価が低迷しているということは生活のために売却しなければならない株式数が増えるということです。
いつか発生する（してくれるはず！）反発相場を利用しきれません。
新型コロナショックは早々に反発したからよかったものの、リーマンショックでの回復は4年間、ドットコムバブルは4年間もの期間を要したのです。
対策のためには余裕を持って5年間分の余剰金が必要です。
我が家の家計に落とし込むと2,500万円ほどの生活資金を蓄えておかなくてはいけません。
株式投資では市場に生き残り続けることが最優先。
こればっかりは仕方がありません。
加えて、我が家では暴落時の買い増し資金として1,000万円を別枠で確保しています。
合わせて3,500万円もの余剰金が必要です。
・・・大金すぎるよ。
その分を株式に投資しておけば凄いリターンが期待できます。
7％の運用利回りで計算すると10年後は3,400万円の含み益です。
およそ倍にも膨れ上がるのです！
この3,400万円は見過ごせない。
今から10年後には、僕は50歳です。
50歳までなら選ばなければ働き口は見つかりそうだ。
・・・。
僕の労働力を生活余剰金にするのはどうだろうか。
株価低迷に困ったら働けばいい。
いくら残しておいても完璧な生活余剰金とはなりません。
1929年の大恐慌では15年もの回復期間が必要になったのです。
もしものことを想定していると、いつまで経ってもお金を働きに出せません。
不健全な心配は止めよう。
かえって資金運用にマイナスです。
困ったら働けばいいや。
この覚悟が、不安定な株式市場で生き残るための最も適切な生活余剰金です。